在宅ケアを受けるためには

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　在宅ケアを受けて、大切な人を自宅で看るには、まずするべきことがあります。

　本人や家族の誰かの強い希望に押されて、または病院や施設から出なくてはならなくなって、見切り発車のように在宅ケアを始めてしまう例もあります。しかし、そのような場合、色々と不都合、問題が生じて、破綻することもあります。

　より良い在宅療養、在宅ケアのためには、次のような準備が必要です。
　思い立ったが吉日、でも、備えあれば憂い無し、です。
　焦らず、しっかり準備しましょう。

• まず「在宅療養を本当に希望するのか」、本人、介護者の意思を確認し合いましょう。
• 本人、または介護者のどちらかが在宅療養を望まないのに、在宅療養を強行すると、後々問題が生じやすくなります。
• 直接介護に参加しない家族などの意見もあると思いますが、当事者である本人と介護者の意思が一番重要です。
• 本人が在宅療養を希望しても、介護者が望まない場合は、ショートステイ（施設への短期入所）などを利用しながら、在宅ケア者を交えて、十分話し合いましょう。無理は介護遺棄や虐待の原因にもなりかねません。

2.問題点と必要なケアを挙げて整理する

• 在宅療養の意思が固まったら、「家で暮らすために問題になること」を挙げてみましょう。
• 要するに「困ること、困りそうなこと」を探すということです。
• 大抵は、病気や障害のために「身の回りのことでできないこと」が問題になります。入浴、排泄、食事等。
• 酸素吸入、人工肛門、栄養チューブ等の医療的なものがあれば、これも問題点になります。
• 家の環境についても検討しましょう。段差、階段、廊下や部屋の狭さ等、移動に関わることや、ドアや水道の蛇口の開け閉め等の設備など。
• 問題点は大抵、ケアが必要なところです。書き出しておくと良いでしょう。

3.在宅ケアのプロを探す

• 在宅療養はプロが居なくてもできます。でも、プロのアドバイスと助けがあれば心強いものです。
• 2.の「問題点の整理」でつまずいたら、こちらを先にすると良いでしょう。
• もし、現在かかっている医師、医療機関、入所施設があれば、まずそこで相談するのが一番です。
• 最近は街中に介護保険のサービス事業者が増えました。ここでも相談できます。
• 医療機関でも、在宅療養について相談できる所が多くなっています。
• 当クオーレ・ライフラインでも有料で相談を受け付けています。

4.必要な制度の利用手続きをする

• 在宅療養する場合、大抵は健康保険か介護保険が利用できます。
• 病気（ガン末期や難病）の場合は主治医の医療機関に、高齢者の場合は市町村の介護保険担当か、介護サービス事業所の「ケアマネージャー」に相談すれば、手続きできます。
• 介護保険の場合、申請から正式に利用できるまで基本的に30日程度必要です。ただし、とりあえず利用を始めることはできます。
• 介護保険の場合、主治医（かかりつけ医師）の「意見書」が必要です。入院中・直後ならその医療機関または施設に、既に自宅に居る場合はかかりつけの医師または最寄りの医師に相談しましょう。
• 健康保険の場合は、在宅ケア機関と調整が済み次第、すぐに利用できます。ただし、訪問看護と訪問リハビリについては、主治医の「指示書」が必要です。
• もし、経済的問題があれば、ここで早めに相談しましょう。

5.ケアのスケジュールを立てる（ケア・カンファレンス）

• 在宅療養するにあたっての問題点と必要なケアが分かり、ケアに来てくれるプロ（在宅サービス事業者）が決まり、手続きが済んだら、できるだけ関係する皆で集まりましょう（ケア・カンファレンスまたはケア会議などと言います）。
• ケア・カンファレンスでは、問題点と必要なケアを確認して、介護者、ケアスタッフの役割とスケジュールを調整します。
• できるだけ、各ケアスタッフには、事前に一度訪問してもらい、実際の状況を見てもらうことが大切です。
• 特に介護保険を利用する場合は、ケアマネージャーがリードしてくれるはずですが、本人と介護者もしっかり希望を伝えましょう。

• 綿密に準備しても、色々と問題や不都合は出てくるものです。その都度、ケアスタッフと相談し、臨機応変に軌道修正しましょう。
• 在宅療養は長期間になることが多く、マンネリ化してしまう危険もあります。半年に一度は「今のままで大丈夫かな？」と見直しましょう。
• ケアスタッフやサービス事業者と「合わない」こと、または劣悪なスタッフや業者もあります。そんな時は、早めにキャンセルしましょう。
• 在宅ケアの助けがあっても、24時間365日のケアは大変です。ショートステイなどを利用して、介護者も時々「介護休暇」を取りましょう。

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